パーソナルトレーナーの働き方は複数あり、個人のクライアントと契約して指導することも可能です。他の働き方に比べて自由度が高く、収入がアップする可能性があります。
ただし、他の働き方に比べるとデメリットもあるため、働く前に知っておきましょう。
この記事では、パーソナルトレーナーが個人と契約することについて解説します。個人と契約する働き方に興味がある方は参考にしてください。
ジムやスポーツクラブに所属しておらず、提携先企業から制約を受けていなければ、パーソナルトレーナーが個人のクライアントと契約を結ぶことは可能です。
個人のクライアントと直接契約を結ぶ働き方は、ジムやスポーツクラブと雇用契約を結んで働く方法に比べて自由度が高い傾向があります。
ただし、ご自身のみでメニューを組み立てて、クライアントのニーズに適したトレーニングを提供する必要があるため、継続的に学習して知識や技術の向上を目指す必要がある点には注意が必要です。
パーソナルトレーナーの働き方は、次のようなものがあります。
個人のクライアントと契約する働き方は、いわゆるフリーランスのパーソナルトレーナーです。特定のパーソナルジムや施設に縛られず、トレーナーの判断でサービスやプログラムを提供できます。
一方、パーソナルジムや施設に所属する働き方は、おもに正社員として就職する方法です。ジムや施設に所属するため、指導や仕事に関する自由度は低いですが、安定した収入を得られます。
また、パーソナルトレーナーはパーソナルジムやスポーツクラブを運営する企業と提携して、業務委託を受ける働き方もあります。就職と違って固定給ではなく、担当したクライアントの数で報酬が決まり、勤務時間がある程度柔軟になることが特徴です。
パーソナルトレーナーの働き方によって、メリットやデメリットが異なるため、選ぶ際はしっかりと検討しましょう。
パーソナルトレーナーが個人と契約するメリットは以下のとおりです。
上記を順番に解説します。
パーソナルトレーナーが個人と契約する最大のメリットは、ご自身の努力次第で収益がアップする可能性があることです。
ジムやスポーツクラブに就職したり、提携を結んで働いたりした場合、中間マージンを取られるため収入が少なくなります。
一方、パーソナルトレーナーが個人と契約する場合、ジムやスポーツクラブを介さないので、中間マージンを取られることがありません。
また、トレーナーご自身が料金設定を決められ、高単価の料金を設定することも可能です。
価格に見合った専門的なプログラムやサービスの提供を求められますが、他の働き方に比べて高収入を獲得できる可能性があります。
個人と契約した場合、パーソナルトレーナーとして働く時間を調整しやすいメリットがあります。
ジムや施設に所属していると、組織の都合にあわせて働くことを求められます。一般的には、毎朝決まった時間に出勤し、トレーナーとしてレッスンする他に、事務作業や広報活動、清掃などの雑務を終えてから帰宅する生活です。
しかし、個人と契約するケースでは、クライアントのニーズを優先しつつ、ご自身のスケジュールを自由に調整できます。
空き時間にご自身のトレーニングを優先するような柔軟な働き方ができるため、仕事やプライベートのバランスを取りたい方におすすめです。
ジムに所属したり、企業と提携したりすると、パーソナルトレーナーとしての指導内容に制限がかかる場合があります。
しかし、個人と契約してトレーニングメニューを考える際は、ジムのマニュアルや企業の方針に縛られることはありません。
ご自身の発想で考えたオリジナルのトレーニングメニューをクライアントに提供できるため、より柔軟で効果的な指導が可能です。
ただし、クライアントの目的やニーズにあわせたメニューを考える必要はあります。
パーソナルトレーナーが個人と契約するデメリットは以下のとおりです。
上記を順番に解説します。
パーソナルトレーナーが個人と契約した場合、収入アップの可能性はありますが、反面で収入が不安定にもなりやすいです。
個人と契約する場合、料金単価×人数(レッスン数)がパーソナルトレーナーの収入になります。料金単価を自由に設定できますが、人数(レッスン数)が少ないと収入は少なくなります。
一方で、ジムや施設と雇用契約(正社員)を結ぶなら、固定給として給料がもらえるため、収入が安定します。
つまり、個人と契約する場合は継続的にクライアントがつかないと収入が不安定になる可能性があると覚えておきましょう。
パーソナルトレーナーが個人と契約する場合、契約に必要な手続きをご自身でおこなう機会が増えます。たとえば、契約書の作成、顧客管理、請求書の発行、確定申告などの事務作業が必要です。
事務作業を外部に委託する、あるいはスタッフを雇う方法もありますが、費用がかかります。
個人と契約する働き方は、事業が安定するまでに時間がかかるため、ある程度の期間はご自身でおこなうことになる可能性が高いでしょう。
トレーニング中に事故が発生した場合、ジムやスポーツクラブに所属しているなら企業が加入している保険でカバーできる可能性があります。
しかし、個人と契約する場合は、パーソナルトレーナーがリスクを請け負う必要があります。
そのため、フリーランスのパーソナルトレーナーとして働くなら、損害賠償責任保険への加入を検討しましょう。トレーニング中に発生した事故や怪我に備えて適切な保険に加入していれば、クライアントだけでなくトレーナーご自身も保護できます。
そして、保険に加入するだけでなく、クライアントの健康状態や体力に合ったトレーニングをおこなって怪我を予防し、安全性の向上に努めることも重要です。
パーソナルトレーナーが個人と契約する際には、フリーランスとして活動するための、次の手続きが必要です。
まず最初に「個人事業の開業・廃業等届出書」を税務署へ提出する必要必要があります。事業を開始してから1ヵ月以内に届けましょう。
なお、「個人事業の開業・廃業等届出書」を提出しないことによる罰則はありません。
しかし、届出を出すと「青色承認申告書の提出」も同時に提出できます。「青色承認申告書の提出」を出すことで確定申告時に青色申告が可能になり、最大で65万円の特別控除を受けることが可能です。
税金対策に役立つため、「開業届」と「青色申告承認申請書」は提出するようにしましょう。
また、パーソナルトレーナーとして独立する場合、都道府県税事務所へ「事業開始申告書」を提出する必要があります。提出しないと、個人事業税を支払うことができません。
上記の手続きは税金の申告に必要なので、フリーランスのパーソナルトレーナーとして働きたい方は忘れずに済ませましょう。
フリーランスのパーソナルトレーナーとして独立したら、個人との契約に必要な契約書を作成します。
契約書にはサービス内容や料金、キャンセルポリシー、免責事項などを具体的に記載し、クライアントの確認を経てサインをもらいます。
契約書に決まったテンプレートはありませんが、おもに次のような内容を記載しましょう。
| 項目 | 記載内容 |
|---|---|
| サービス内容 |
|
| 料金 |
|
| キャンセルポリシー |
|
| 免責事項 |
|
法律に詳しくない方でも契約書は作成できますが、不安がある場合は専門家に依頼すると良いです。
パーソナルトレーナーが個人契約で働く際のポイントは以下のとおりです。
上記を順番に解説します。
パーソナルトレーナーが個人と契約する働き方の場合、集客力が重要になります。
ご自身でクライアントを呼び込む必要があるため、次のようなマーケティングに関する勉強や、ツールの活用を積極的におこないましょう。
マーケティングをおこなう際は、ご自身の知識や考案したトレーニングメニューなどから、集客するターゲットをあらかじめ決めておくことをおすすめします。
カウンセリングとは、クライアントの情報や希望をヒアリングし、トレーニングメニューを提案する行為です。
クライアントからの信頼と期待を獲得するためには重要で、まずは初回におこない、一定期間ごとに定期的に実施します。
ジムやスポーツクラブに所属したり、企業と提携したりしていると、ご自身の実績以外に「ジムに所属している」「企業と提携している」という点がクライアントの信頼につながる可能性が高いです。
一方、個人と契約する場合は、相手からの信頼や期待を獲得しにくい場合があります。
そのため、カウンセリングで不安を取り除き、目指したい体作りに役立つと期待させることが大切です。
たとえば、クライアントの目標や運動歴などを詳しく聞いて、個別のニーズに応えたトレーニングメニューを提案し、定期的なフィードバックを通じて進捗状況を確認しましょう。
場合によってはメニューを調整し、クライアントのモチベーションを維持して成果を実感してもらえれば、信頼関係が築けて、満足度と継続率を高めることができます。
個人と契約する働き方の場合、継続的に集客しなければ収入が安定しません。新規のクライアントだけでなく、継続して依頼してくれるクライアントも増やす必要があります。
そのためには、次のような方法でトレーナーとしてのスキルアップをおこなうことが求められます。
スキルの向上はクライアントの満足度を高めるだけでなく、口コミや紹介による新規クライアントの獲得も期待できます。
フリーランスのパーソナルトレーナーとして独立しても、スキルアップは継続的に必要だと覚えておきましょう。
個人のクライアントと契約するケースでは、ご自身のスキルアップが重要な意味を持ちます。
パーソナルトレーナーのスキルを向上させる方法はいくつかありますが、おすすめは資格の取得です。資格取得はパーソナルトレーナーとしての信頼性を高め、専門的な知識や技術を身につけることができます。
たとえば、パーソナルトレーナー向けの資格として、NSCA-CPTやNESTA-PFTなどの資格があります。これらの資格取得の過程では、専門的な知識と技術を身につけることができ、ご自身のスキルアップにつながります。
なお、資格は独学で取得できる場合もありますが、トレーナー育成スクールへ通って学ぶ方法も選択肢のひとつです。トレーナー育成スクールのコースによっては、現役のトレーナーの指導を受けながら資格取得を目指すことができます。
スクールによっては独立後の開業サポートもおこなっているので、資格取得やトレーナーとしてのスキルアップを考えている方は、トレーナー育成スクールに通うことも検討すると良いでしょう。
パーソナルトレーナーが個人と契約して働くことは可能です。収入が増える可能性があり、自由なスケジュールを組み立てやすくなるなどのメリットがあり、ジムや施設に所属するよりも自由度の高い働き方になります。
しかし、クライアントがつかないと収入は不安定になり、事務作業が増え、ご自身でリスクを請け負う必要もあるなどのデメリットには注意しましょう。
また、個人と契約する働き方を望むなら、継続的にパーソナルトレーナーとしてのスキルアップを目指すことが望ましいです。
ASPトレーナースクールではパーソナルトレーナーのスキルアップにつながる、NSCA-CPT、NESTA-PFTなどの資格取得を目指せるカリキュラムをご用意しております。
資格を取得した現役のトレーナーから指導を受けることができ、コースによっては独立開業へのサポートもおこなっています。
個人と契約する働き方を考えている方や、資格取得を検討している方は、まずはASPトレーナースクールの無料体験授業を受講してみましょう。
