ジム経営をした場合の年収は？ジム経営が儲かるといわれる理由やポイントなどを解説

 

ジム経営はトレーナーとして働く方法のひとつです。フィットネスクラブやパーソナルジムとは働き方や収入などが異なります。将来経営者として働くことを希望している方は、ジム経営が儲かるといわれる理由やポイントなどを知っておくと良いでしょう。

この記事ではジム経営について解説します。ジムを経営した場合の年収や儲かるといわれる理由、経営で年収を高めるポイントなどを知りたい方は参考にしてください。

 

ジム経営の形態

ジム経営の形態は規模や特徴によって次のように異なります。

経営形態	概要
専門的な経営形態	特定のテーマやトレーニングプログラムを提供する形態 ホットヨガやストレッチサービスなど
特徴的な経営形態	運営システム自体が特徴的な形態 24時間営業のセルフサービスのジムや成果コミット型のジムなど
総合的な経営形態	大人数が一度に機器を使用できる大規模な形態 プールや複数のスタジオ、サウナやバス施設などが併設されている大型のジムなど

 

専門的な経営とはホットヨガやストレッチサービス、パーソナルトレーニングなどの特定のテーマに特化したジムの形態です。テーマに特化しているため、ジムとしてのアピールポイントが明確であり、ニーズにマッチしていれば顧客が付きやすい可能性があります。

特徴的な経営とは、24時間営業のセルフサービス型や目的・目標の達成を目指す成果コミット型のように、サービスのシステムが特徴的な形態です。

総合的な経営とは、大勢の方が一度にトレーニングをおこなえる大規模なジムの形態です。営業時間内であれば好きなマシンを自由に選んでおこなえるため、身体を動かしたい顧客が多いエリアであれば利益を得やすいでしょう。

経営形態によって開業のための資金や規模などが異なるため、ジム経営を始めたい方は最初に「どのような経営形態にするか」を考えてみましょう。

 

ジム経営をした場合の年収例

ジム経営をした場合の年収は形態によって異なります。

たとえば、個人経営の専門型でパーソナルトレーニングを提供している場合、売り上げは料金単価と新規入会者の人数などで変動します。週2回のトレーニングを1ヵ月100,000円と設定し、毎月4人の新規入会者を獲得した場合の年間の売り上げは480万円、5人なら600万円、7人なら840万円です。

売り上げから家賃や費用、税金などを差し引くため実際の年収は少なくなりますが、安定した経営をおこなえれば400万円～1,000万円程度の収入が見込めます。

ただし、上記の年収はあくまでも一例であり、ジム経営の形態によって振れ幅があるため注意しましょう。

 

ジム経営とほかの働き方との年収の違い

先述したように、ジム経営の年収はジム経営の形態によって揺れ幅がありますが、400万円～1,000万円の年収を見込めます。一方、職業情報提供サイト「jobtag」によれば、スポーツインストラクターの平均年収は約383.8万円です※1。

そのため、スポーツインストラクターとして雇われるよりも、ジムを経営するほうが年収は高くなる可能性があります。

なお、同サイトによれば、就業形態のうち自営業やフリーランスで働いているスポーツインストラクターは59.7%となっています。そのため、大半は自営業かフリーランスとして働いていることになります※1。

※1 出典：job tag(職業情報提供サイト(日本版O-NET))「スポーツインストラクター」

 

ジム経営が儲かるといわれる理由

ジム経営が儲かるといわれるおもな理由は以下のとおりです。

 

• 売上高や粗利益率が高いため
• 収益が安定しやすいため
• フィットネス業界の市場規模が拡大しているため

 

上記を順番に解説します。

 

売上高や粗利益率が高いため

ジム経営の形態やビジネスモデルにもよりますが、ジム経営は売上高や粗利益率が高い傾向があります。粗利益とは商品やサービスを販売した際の利益のことで、売上高から売上原価を差し引いた売上総利益の割合が粗利益率です。

ジム経営の場合、おもな経費支出が人件費や施設の維持費ぐらいです。マシンや必要な器具を購入するため初期費用は高額ですが、ビジネスをスタートさせればコストを一定におさえられる傾向があります。

また、経営形態によっては単価を高くしても顧客が付くため、ジム経営は安定したビジネスモデルを構築しやすいです。

 

収益が安定しやすいため

ビジネスモデルにもよりますが、ジムの収益構造は一定金額を支払うことで、契約期間中は商品やサービスの利用が可能になるサブスクリプションサービスに近いです。

サブスクリプションサービスに近いビジネスモデルのため、月額料金を継続して支払う会員数が減らなければ、収益の安定化が見込めます。

また、ジム経営は人件費や施設の維持費などの経費は発生しますが、時期や社会情勢の変化などによって経費が急激に増減する可能性は低いです。

 

フィットネス業界の市場規模が拡大しているため

経済産業省が発表している「特定サービス産業動態統計調査」によれば、フィットネス業界の2022年度の売上高は2,724億円で増加傾向にあります※2。

また、健康への意識が高まりフィットネスが日常の一部になりつつあることや、2020年に起きた社会情勢の反動により潜在的なニーズが強まっている可能性があることを考えると、さらなる成長を見込める業界になりつつあるといえるでしょう。

※2 出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」

 

ジム経営で年収を高めるためのポイント

 

ジム経営で年収を高めるためのおもなポイントは以下のとおりです。

 

• 立地の良い場所にジムを開く
• 顧客のニーズにあった料金プランを設定する
• 初期費用をなるべくおさえる
• 知識と技術を持ったトレーナーを雇う

 

上記を順番に解説します。

 

立地の良い場所にジムを開く

ジム経営でもっとも重要なポイントは立地です。ジムを開業しても、「駅から遠い」「場所がわかりにくい」などの立地条件が悪ければ利用客が集まりにくく、経営が成り立ちません。

また、立地が良くてもジムの特徴とエリアマーケットが一致していなければ需要は減るでしょう。そのため、立地に合わせた工夫も必要です。

たとえば、住宅地にジムを開設する場合、「駐車場や駐輪場を設置する」「平日の昼間に通いやすいプランを用意する」「子ども向けのプログラムも用意する」などがあげられます。

ジム経営は接客業や不動産業など、複数の要素を兼ね備えたビジネスのため、開業する際は入念にリサーチやシミュレーションをおこなうことが望ましいです。

 

顧客のニーズにあった料金プランを設定する

先述したようにジム経営はサブスクリプションサービスに近く、継続してくれる顧客がいることで安定収益が望めます。そのため、顧客のニーズにあったプログラムを適切な料金で販売することが重要です。

顧客のニーズにあったプログラムを設定するには、ニーズを理解するためのリサーチやトレーニングに関する専門的な知識や技能などが必要になります。

 

初期費用をなるべくおさえる

ジム経営において、マシン機器の購入費や内装費、家賃などの初期費用にかかる負担は大きいです。

しかし、初期費用をおさえることができれば、開業後の会員数が少なくても収益化がしやすくなり、経営を維持しやすくなります。

そのため、家賃が低い物件を探したり、導入マシンの種類や数を必要最低限におさえたりしましょう。

 

知識と技術を持ったトレーナーを雇う

顧客にとって魅力的なジムを目指すには、専門的な知識と技術を持ったトレーナーが必要です。

専門的な知識や技術を持ったトレーナーが指導することで、顧客の満足感が高まり、効率良くトレーニングをおこなうことができます。また、怪我などのトラブルも防ぎやすくなります。

そのため、NSCA-CPTやNESTA-PFTのようなパーソナルトレーナーの民間資格を持っているトレーナーを優先的に雇うと良いでしょう。

また、経営者もパーソナルトレーナーとしての資格を取得しておくと、業務理解に役立ったり顧客からの信頼獲得につながったりする可能性があります。ジム経営を考えている方は、開業前に資格取得を検討してください。

 

まとめ

2020年に起きた社会情勢の影響は受けましたが、フィットネス業界の市場規模は増加傾向にあります。そのため、ジム経営はビジネスモデルにもよりますが一定の利益や年収を期待できる働き方です。

しかし、利益を安定して得るには、「立地の良い場所にジムを開く」「初期費用をおさえる」「信頼できる資格を持っているトレーナーを雇う」などのポイントが重要になります。これらのポイントを踏まえ経営をおこないましょう。

パーソナルトレーナーに関する資格では、ビジネスに役立つ知識を身に着けられるものもあります。ジムの経営に役立つだけでなく、確かな知識や技能の証明にもなり顧客からの信頼獲得につながります。

 

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